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カスタマーレビュー　総合評価：

すばらしいっす。　　（2008-06-28）
これまでにドラッカーの著書を数冊読んできましたが、私にとって本書は確実にこれから何度も読み返すであろう一冊です。
今後訪れるであろう荒波の時代に、「これからは普通の人たちが、自らをマネジメントしなければならない」として、
具体的な方法（自らの仕事に対する根源的な問い方）を教えてくれます。
（いわゆるハウツーものとは全く違うと思われます）

また、「イノベーションは価値を生む。新奇さは面白いだけである」、「イノベーションとは、天才のひらめきではない。仕事である。」
等々、金言の宝庫です。

流行の自己啓発のハウツー本を買い漁ったり、高いお金を払ってコンサルの当たり障りのない話を聞くぐらいなら、ドラッカーを一冊読むほうがはるかに価値があるでしょう。

噛みしめて読みたい　　（2007-12-02）
作者自身が、一章ごと読んで欲しいと
言っているように、シンプルな文章ですが
内容は示唆に富んでいます。

99年に書かれている本ですが、
今読んでも違和感がありません。

噛みしめて読みたい本です。

”明日のための行動”を呼びかける、色褪せない名著！　　（2007-09-25）
２１世紀を目前に控えた、１９９９年に世界同時出版されたP.F.ドラッガーの意欲作です。

私は２０世紀のうちに買ったのですが、読んだのは２１世紀になってからになってしまいました。
もっと早く読んでおけば良かったと後悔してしまうような、示唆に富む内容のものです。

”本書は行動への呼びかけである”と冒頭に書かれているように、単に知識を整理してまとめただけの本とは違い、あえて刺激的な問題提起やディスカッションを促すような主張が展開されています。

その守備範囲は広く、社会の変革から仕事のやり方、位置づけの変化、キャリア、そして個人の変革に関してまでをカバーしています。

第６章となる「自らをマネジメントする」では、”明日の生き方”についてを取り上げ　具体的な（耳の痛い）問いかけなどもあり、より深く自分自身を考える機会を提供しています。

ちなみに、US版のアマゾンでの読者評価でも９０％以上が”星５つ”を獲得しておりました。

ドラッカー述懐、「その職場での仕事が世の中に貢献していると感じなかった」　　（2006-10-20）
　どこを読んでも示唆的であるが、第6章に、「自らをマネジメントする―明日の生き方」が載っており、われわれ個人に語りかけるものだ。企業をはじめ組織の寿命は30年そこそこである。たとえ存続しえたとしても、構造、活動、知識、要員は変わらざるを得ない。こらからは多くの人たち、とくに知識労働者（『断絶の時代』で始めて使った造語。p.232）は、組織よりも、長生きする。
　従って、何を考えなければならないのか。知識労働者は、仕事を変えることができなければならなくなる、ということだ。キャリアの選択であり、自らのマネジメントが必要になる。どういうことか。とりわけ、自らのうるべき所（Where Do I Belong?）を知るには、強み、仕事の仕方、価値観の3点セットを問わねばならない。
　価値観について。強みと仕事の仕方があわないということはあまりない。人生を割くに値しないと思えることがあれば、それは強みと価値観が合わないということだ。第二の人生を考えるに当たっては、思いつきだけではだめだ。条件がある。助走しておかねばならない。銀行で資産管理しかしていなかった者が、60歳から急に経営コンサル活動はできない。組織が変わるということは、社会が変わるということである。自らをマネジメントできる者が増えてくれば、社会は変わらざるを得なくなる。

　ドラッカーは、TQMの基本は、誤差内はデータであり、例外が情報と呼ぶものであって、情報の目的は知識ではなく、正しい行動であると述べている。TQMの果たしてきたこれまでの、品質面での生産性の役割から、何を前提としてどのような成果を導くかという知識の質への転換が求められている、という側面を読み取った次第である。

　目次、章節。索引、なし。参考文献、なし。ひもあり。上田さんのわかる訳者あとがき、あり。

官僚制が蔓延る日本には”警告書”である　　（2006-09-07）
　昨今の日本企業のグローバル化は旧来型パラダイムの転換を迫っている。今の日本の景気が好調な原因は、輸出関連の大企業によるものだされている。この現象をドラッカー流に解釈すると、これら企業のグローバル化は、来るべき「日本国内の空洞化」を示唆している。なぜならドラッカーも「付録」で指摘しているように、「先送り」を得意とする日本の官僚組織のやり方では、有力な企業や資産家に「社会契約を破棄」させて、海外移住を招きかねないからである。さらに、このような空洞化現象は、税収不足を生み、国の莫大な借金を穴埋めするためにさらなる「大増税」を予想させる。
　本書は年に数回は読み直すべき日本に対する「警告書」でもある。